会社概要

原点

私たちの原点は、創業時に掲げた『プロによる、プロのための照明屋』 という事業コンセプトです。

照明・電設資材の世界は、商品点数が膨大で、納期や価格、代替提案まで含めた判断が求められる現場です。

だからこそ私たちは、ただモノを流通させるのではなく、「情報と提案をともに届ける“現場の商人”」であり続けたいと考えてきました。

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時代が変わっても、商社の価値は「間に立つ力」

商社とは本来、メーカー様・サプライヤー様と、お客様の間に立ち、
“最適解”を導き出す存在です。

求められるのは、価格力、物流力に加え調整力と判断力、そして信頼。

そこにあるのは、決してAIや仕組みだけでは置き換えられない、人が間に立つからこそ生まれる価値です。

私たちはこの普遍的な価値を、これからも守り続けます。

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第二創業期のコンセプト『創合商社』

一方で、商社も時代に合わせて進化しなければなりません。

温暖化や環境問題、AI、IoT、DX、省人化など、テーマになるキーワードがたくさん存在し
社会の変化は、これまで以上にスピードを増しています。

こうした時代の中で私たちが掲げるのが、第二創業期のビジネスコンセプト 『創合商社』 です。

お客様の課題を起点に、必要なものを組み合わせ、新しい価値を創る。

それが私たちの目指す未来型の商社です。

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「和」を大事に、仕事に関わる全ての人、組織へ還元できる会社へ

共に働く従業員、全てのお取引先様、当社に関わるすべての方々と「和」をつなぎ、
ビジネスを通じて得た価値を還元できる企業であり続けたいと思っています。

今後とも、どうぞよろしくお願いいたします。

原点

2015年9月。

英和電機は「プロのための照明屋」を志し、わずか数坪の事務所兼倉庫から歩みを始めました。

当時、社会は東日本大震災を経てLED化が一気に加速し、照明の世界は歴史的な転換期にありました。

しかし、どれほどLEDが普及しようとも、照明には白熱電球・蛍光灯・HID・LEDなど、多様な光源が存在し、現場が求める“最適なヒカリ”は決して一つではありません。

「お客様は本当に適切な光源を選べているのだろうか」

「照明のプロであるお客様に、我々も照明のプロとして有益な情報を提供できないだろうか」

その問いこそが、英和電機の原点でした。

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複雑な照明の世界に、道しるべをつくる

電設資材の中でも、とりわけ照明は商品点数が膨大で、互換性も複雑です。

電材店様は日々、お客様からの問い合わせに向き合い、最適解を探し続けておられます。

だからこそ、創業当初から私たちはこう願っていました。

「ランプで困ったら英和電機」

そう思い出していただける“現場の味方”でありたい、と。

お探しの商品を見つける。

代替品を提案する。

現場で“本当に使えるか”を判断する。

その一つひとつの積み重ねが、お客様の時間を守り、売上を支え、信頼へとつながる。

この10年間、私たちはその想いだけを胸に歩んでまいりました。

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10年の変化、10年の成長

照明市場は、ここ10年で大きく姿を変えました。

省エネ規制の強化、脱炭素の潮流、演色性へのこだわり、スマート照明の普及──。

プロが判断すべきポイントは増え、照明はますます“混迷の時代”に突入しています。

だからこそ今、
英和電機の存在意義は、これまで以上に大きくなっている
と実感しています。

困ったときに真っ先に頼られる会社であること。

情報があふれる時代だからこそ、最短距離で正しい答えへ導くこと。

そして、お客様の“売れる環境”づくりに貢献すること。

創業10年を迎え、私たちはその使命の重さと誇りを改めて噛みしめています。

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「共存共栄」を掲げた10年間

英和電機は創業以来、「共存共栄」を理念として掲げてきました。

得意先様、仕入先様、協力業者様、そして当社。

すべての関係者が適正に利益を分かち合い、ともに発展していく──。

この理念こそ、私たちが理想とするビジネスの姿です。

10年間、多くの皆様に支えていただいたからこそ、今日があります。

関わってくださった全ての方々に、心より感謝申し上げます。

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未来へ。英和電機のこれからの10年

これからの照明業界は、さらに進化を続けます。

高効率化、スマート化、長寿命化、環境負荷の低減──。

光は単なる“明かり”を超え、空間価値を左右する重要なインフラへと変わろうとしています。

英和電機はその変化を恐れず、むしろ楽しみながら、
「お客様の課題を最短で解決する照明の総合パートナー」
として、これからも挑戦を続けます。

創業から10年。

私たちが守ってきたのは、“プロに寄り添い、現場を支え続ける”という姿勢です。

そしてこれからの10年も。

皆様とともに歩み、信頼され、愛される企業であり続けることを、お約束いたします。

2025年9月2日